業務内容

　店社の安全大会、安全衛生推進大会又は安全衛生協力会総会等で安全講演を予定しており、講演の講師をお探
しの場合はご連絡下さい。会場に映写装置（プロジェクター、スクリーン等）さえ用意して頂ければ60分～90分の講演を行ないます。また、プロジェクターがない場合は別途相談に乗らせて頂きます。

主な講演内容

安全衛生管理体制を見直し

事業場の安全衛生管理体制は整備している、或いは作業手順書や社内ルールは整備しているが周期的に災害が発生する場合は、安全衛生管理体制の基本に戻り、事業場の体制を見直してみませんか。
そこには本当に見直すべき闇が潜んでいます。

不安全行動は何故なくならない

不安全行動は、事故・災害の直接原因となった作業員の故意の行動と定義されています。決められた社会的ルールを個人の意思や諸事情で守れない事が原因で発生すると考えられます。
安全衛生管理とは、危険要因（リスク）を事前に予測し、排除する事と言えますので、作業に潜むリスクを排除し、決められたルールを厳守する事により理論上は不安全行動を排除できる筈です。それにも拘らず不安全行動がなくならないのは何故なのかを考える必要があると思います。
そこには避けて通れぬ人間特性が潜んでいます。

私が考える安全管理

安全衛生管理の目的は、労働災害が発生せず快適な職場環境の形成にあります。という事は、方法及び手段は千差万別で良いと思われます。
その事業場に合った安全衛生管理を行えば良いのですが、安全衛生管理を実行する過程において注意点があります。
これらの事を人間特性を踏まえて考えてみるヒントになれば幸いです。

ヒューマンエラーは防げるか

ヒューマンエラーと不安全行動は混同されることが多い様ですが、定義はまったく異なり別個の事象と認識する必要があります。ヒューマンエラーは思い違い・勘違い等の故意でない人間の行動ミスを指し、不安全行動とは省略行為や近道行動等の災害の直接原因となった故意の行動を指します。
また、ヒューマンエラーは空に浮かぶ雲の様な存在で、離れた所から見ると形が認識できますが、中に入るとつかまえ処がないという厄介な代物です。
つかまえ処のないヒューマンエラーを人間特性を踏まえて考えてみるヒントになれば幸いです。

災害はなぜ起こるのか

どこの事業場でも考えられる限りの安全衛生対策を模索し、目一杯実践しているにも拘らず忘れた頃に事故や災害が発生します。『何故だろう？』『一生懸命にやっているのに？』等々の疑問が生まれてきます。
安全衛生管理は『人・物・管理』と言われていますので、不安全な行動・不安全な設備・店社を含めた管理を実践しているにも拘らず何故だろうという疑問が生まれてきます。
人の管理の中のヒューマンエラー（思い違い・勘違い）が現在行われている安全衛生管理の残留リスクとして残っているので、事故・災害はなくならないと私は考えています。
この観点で安全衛生管理を考える私の話が皆様の安全衛生管理の手助けになればと思います。

事故・災害は何故なくならない

我々の先祖が猿類と別れて約３００万年と言われていますが、延々と落ちた・滑った・転んだを懲りることなく３００万年間繰り返しています。この原因は人間特性としてのヒューマンエラーや不安全行動を克服できないことが原因です。
ヒューマンエラーや不安全行動は人間特性から考えて防ぐことは困難ですがうまく付き合うことにより災害防止は可能です。
この観点で安全衛生管理を考える私の話が皆様の安全衛生管理の手助けになればと思います。

安全衛生管理はなぜ必要か

日本国内で日本標準産業分類に属するすべての事業場は、何らかの形で人が生活するに当たり最低限必要な三要素である『衣・食・住』に関わり、社会貢献しています。人の安全・安心で快適な生活を確保する過程で労働災害を発生してしまうと本末転倒と言わざるを得ません。
また、仕事に命を懸けるというフレーズをよく使いますが、これは気構えとしては必要かも知れませんが、仕事は生活の糧を得るための手段と考えられますので、実際に命を懸ける必要は絶対にないと私は思います。
安全衛生管理は、それらの事をなくすための必須アイテムとして必要です。

建設業における安全管理

土木工事業、建築工事業、設備工事業を総合して建設業と言われていますが、それぞれ事故・災害の傾向に特徴が見られます。
災害統計を見ると死亡災害の発生率は土木工事業、死傷災害の発生率は建築工事業と言う特徴が見られると共に、土木工事業は機械関連災害が、建築工事業は墜落・転落災害が、設備工事業では３大災害以外の災害が多発傾向にあります。
業種及び職種により特性が見受けられますので、的確な安全衛生管理が望まれるところです。

業務実績

平成13年12月

群馬県内通産省所管外郭団体

平成15年2月

東京都内設備工事業

平成15年5月

名古屋市内ガス事業

平成15年6月

名古屋市内ガス事業産業安全衛生協力会

平成15年9月

神奈川県所管外郭団体

平成16年3月

富里市内公益法人

平成16年6月

東京都内電気工事業

平成17年3月

伊勢原市内土木工事業

平成17年4月

盛岡市内電気事業

平成17年6月

横浜市内建築工事業

平成17年10月

千葉市内重機製造業

平成18年2月

東京都内建築内装業

平成18年6月

岐阜市内建設業

平成18年6月

東京都内建設業

平成18年6月

大垣市内建設業

平成18年6月

大阪市内建設業

平成18年10月

小松市内医療機関

平成19年1月

大阪市内通信事業

平成19年3月

草加市内建築工事業

平成19年4月

君津市内建築工事業

平成19年5月

伊勢原市内土木工事業

平成19年6月

東京都内建築工事業

平成19年6月

東京都内電気工事業

平成19年6月

東京都内設備工事業

平成19年6月

さいたま市内建築工事業

平成19年7月

新潟市内建設業

平成19年7月

秦野市内環境関連事業

平成19年11月

深谷市内設備工事業

平成19年12月

東京都内建設業

平成19年12月

八王子市内行政機関

平成19年12月

東京都内設備工事業

平成20年3月

東京都内建設工事業

平成20年5月

東京都内電気関係法人

平成20年6月

東京都内電気事業

平成20年6月

東京都内建築工事業

平成20年6月

福岡市内建設工事業

平成20年6月

横浜市内ビルメンテナンス業

平成20年6月

広島市内建築工事業

平成20年7月

大阪市内建築工事業

平成20年7月

横浜市内建築工事業

平成20年7月

日野市内自動車製造業

平成20年7月

東京都内鉄道旅客業

平成20年8月

川﨑市内塗装工事業

平成20年10月

名古屋市内ビルメンテナンス業

平成20年10月

名古屋市内通信事業

平成21年6月

静岡市内設備工事業

平成21年8月

東京都内通信工事業

平成22年5月

東京都内ガス事業

平成22年6月

大阪市内土木工事業

平成22年7月

大阪市内内装工事業

平成22年7月

東京都内内装工事業

平成22年8月

名古屋市内内装工事業

平成23年2月

東京都内電力系社団法人協会

平成23年6月

東京都内建設工事業

平成23年6月

名古屋市内建築工事業

平成23年6月

大阪市内土木工事業

平成23年7月

静岡市内土木工事業

平成23年7月

新潟市内災害防止団体

平成24年5月

東京都内建築工事業

平成24年5月

東京都内建築工事業

平成24年6月

横浜市内塗装工事業

平成24年6月

船橋市内建設工事業

平成24年12月

大阪市内産業廃棄物処理業

平成24年12月

東京都内産業廃棄物処理業

平成25年6月

東村山市内建築工事業

平成25年10月

松本市内建築工事業

平成26年6月

柏崎市内電気事業

平成26年7月

福島市内災害防止団体

平成27年2月

東京都内通信事業

平成27年4月

東京都内ビルメンテナンス業

平成27年6月

名古屋市内通信事業

平成28年3月

千葉市内内装工事業

平成28年5月

調布市内電気工事業

平成28年5月

所沢市内鉄道事業

平成28年5月

札幌市内建築工事業

平成28年6月

船橋市内建築設備工事業

平成28年6月

塩尻市内電気工事業

平成29年5月

東京都内港湾工事協会

平成29年6月

横浜市内行政機関

平成29年10月

千葉市内災害防止団体

平成30年5月

横浜市内行政機関

平成30年5月

横浜市内行政機関

平成30年6月

東京都内内装工事業

平成30年6月

横浜市内建築工事業

平成30年6月

三島市内建設業

平成30年9月

横浜市内産業廃棄物業

平成30年10月

真岡市内非鉄金属製造業

平成31年3月

横浜市内教育機関

状況写真

講演先一覧

ア行

朝日メインテナンス工業株式会社
浅海電気株式会社
株式会社アルプスピアホーム
安藤建設株式会社
株式会社ウチダテクノ
株式会社エステーホーム
株式会社ＮＨＫアイテック
株式会社ＮＴＴドコモ
株式会社ＮＴＴファシリティーズ北海道支店
オガワホーム株式会社

ヵ行

神奈川県建設労働組合連合会
㈶神奈川県都市整備技術センター
神奈川労働局
関東電気協会
機山建設株式会社
共立建設株式会社東海支店
空建築家工房有限会社（２回）
群馬県中小企業団体中央会
京葉住設株式会社
京葉都市開発株式会社
建設業労働災害防止協会新潟県支部
建設業労働災害防止協会千葉支部
株式会社コーケン
神戸製鋼株式会社真岡製作所
株式会社コクサイテクノ

サ行

株式会社サカクラ
株式会社さくら建設
三機工業株式会社
三洋東京産機システム株式会社
シーキューブ株式会社
株式会社シーテック長野支社
習和産業株式会社
株式会社新昭和
住商メタレックス株式会社
住友林業ホームテック株式会社大阪支店
住友林業ホームテック株式会社埼玉支店
住友林業ホームテック株式会社広島支店
駿豆建設株式会社

タ行

大雄電設工業株式会社
武松商事株式会社
中部電力株式会社
月島テクノメンテサービス株式会社大阪会場
月島テクノメンテサービス株式会社東京会場
株式会社土屋組本店
株式会社土屋組関西支社
株式会社土屋組東京支社
株式会社土屋組名古屋支社
株式会社テーオー小笠原
株式会社ＴＣパワーライン
株式会社テクノロジーネットワークス
㈳電力土木技術協会
東京ガス株式会社
東京地下鉄株式会社
東京電力株式会社
東京電力株式会社柏崎刈羽原子力発電所
東建リーバ株式会社
東邦ガス株式会社
東邦ガス株式会社産業安全衛生協力会
東北電力株式会社
富里市商工会
株式会社巴コーポレーション

ナ行

ナジコイーエス株式会社
日翔建設株式会社（２回）
日本埋立浚渫協会関東支部
日本車輌製造株式会社
日本電気株式会社中部支社
日本メックス株式会社

ハ行

株式会社バウハウス丸栄大阪支店
株式会社バウハウス丸栄東京支店
株式会社バウハウス丸栄名古屋支店
パナソニックESエンジニアリング株式会社
八王子労働基準監督署
株式会社ハリマビステム
日野自動車株式会社
福島労働基準協会
株式会社富士技建（３回）

マ行

株式会社皆川組
向井建設株式会社

ヤ行

八千代電設工業株式会社
山﨑建設株式会社中国･九州支店
やわたメディカルセンター
横浜北労働基準監督署

ワ行

ワコーズホーム株式会社